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各種ライセンス

各種ライセンス

MathType のライセンスは開発販売元(WIRIS 社)直販ストア扱いと販売代理店扱いの区別があります。販売代理店扱いのライセンスには以下のような商品が用意されています。いずれも契約形態はサブスクリプション(年間契約)となります。

販売代理店取扱いライセンス

開発販売元(WIRIS 社)直販ストア扱いのライセンスとは料金の支払い方法や更新方法も異なるため、管理ならびに更新受付もそれぞれで行います。また開発販売元のサイトにログインしての手続きはできません。

一般向け/個別キー
MathType Office Tools シングルユーザー・ライセンス

通常の個人向けライセンスとなります。MathType Desktop (Windows/ Mac) が共通のプロダクトキーで使用できます。個人ライセンスにつき、法人ないしは団体契約はなく、ご登録者(ご使用者)ご本人との直契約となり、権利の譲渡ないしは名義変更は承りません。

企業ユーザーのお客様へ :発行から1年を経過したライセンスはインタネットを通じて認証を行いますが、ご利用施設内回線のセキュリティ制限により正しく認証できないことがあります。その場合、直接WIRIS 社サポートの指示に従ってご利用施設内の設定の変更を行う必要が生じますので、セキュリティ管理者との連絡がつきにくい場合は1年ごとの新規での再購入をお勧めします。

教育機関向け/個別キー
MathType Office Tools シングルユーザー・アカデミックライセンス

学校法人ならびに省庁大学校に在籍する教員のお客様(ただしメールドメインがac.jp もしくはed.jp)が対象の個人向けライセンス割引となります。MathType Desktop (Windows/ Mac)が共通のプロダクトキーで使用できます。なお個人ライセンスにつき、法人ないしは団体契約はなく、ご登録者(ご使用者)ご本人との直契約となり、権利の譲渡ないしは名義変更は承りません。

学校教育法にて定められた教育機関(小学校・中学校・中等学校・高等学校・高等専門学校・短期大学・大学・大学院)、その他の学校法人および省庁大学校の教員と学生が対象です。名誉教授もしくは退任後他の職業に従事されていない高等教育機関の教員も対象となります。

団体・法人向け/個別キー
MathType Office Tools グループライセンス

一般向けシングルユーザーライセンスを5名以上のグループもしくはチームでお使いになる場合に適用される割引プランです。シングルユーザーライセンスとは異なり、グループリーダー個人が代表する形での契約になります。代表者および所属先企業名での登録(コーポレート・グループライセンス)も可能で、代表者の変更もスムースに行えます。

企業ユーザーのお客様へ :発行から1年を経過したライセンスはインタネットを通じて認証を行いますが、ご利用施設内回線のセキュリティ制限により正しく認証できないことがあります。その場合、直接WIRIS 社サポートの指示に従ってご利用施設内の設定の変更を行う必要が生じますので、セキュリティ管理者との連絡がつきにくい場合は1年ごとの新規での再購入をお勧めします。

教育機関向け/個別キー
MathType Office Tools アカデミック・グループライセンス

学校法人ならびに省庁大学校に在籍する教員のお客様(ただしメールドメインがac.jp もしくはed.jp)が、シングルユーザーライセンスを5 名以上のグループもしくはチームでお使いになる場合に場合に適用される割引プランです。教員1名につき担当する授業の生徒の40名までとライセンスを共有することができます。自宅で受講する遠隔授業でもご利用になれます。

学校教育法にて定められた教育機関(小学校・中学校・中等学校・高等学校・高等専門学校・短期大学・大学・大学院)、その他の学校法人および省庁大学校の教員と学生が対象です。名誉教授もしくは退任後他の職業に従事されていない高等教育機関の教員も対象となります。

教育機関向け/共通キー
MathType Office Tools クラスルーム(アカデミック・コミュニティ)ライセンス

学校法人ならびに省庁大学校に在籍する教員のお客様(ただしメールドメインがac.jp もしくはed.jp)を対象にしたライセンスです。全員共通のプロダクトキーが発行されます。教員1名につき担当する授業の生徒の40名までとライセンスを共有することができます。自宅で受講する遠隔授業でもご利用になれます。料金はアカデミック・グループライセンス割引に準じます。

学校教育法にて定められた教育機関(小学校・中学校・中等学校・高等学校・高等専門学校・短期大学・大学・大学院)、その他の学校法人および省庁大学校の教員と学生が対象です。名誉教授もしくは退任後他の職業に従事されていない高等教育機関の教員も対象となります。


 

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